国家的な人工知能研究

私たちの暮らしの中で、身近な存在となりつつある人工知能。自動でお掃除をしてくれるお掃除ロボットであったり、お店などで案内をしてくれる会話ロボット、スマートフォンなどの操作をコンシェルジュのようにスマートに行ってくれるアシスタントシステムなどなど…。

人工知能の登場によって、私たちの生活は非常に便利になっているはずです。しかし、現在の人工知能を取り巻く状況というのは、私たちの身近なところにとどまるだけでなく、もっと大きな役割を果たす存在としても扱われるようになりました。

それが、経済や軍事面などに役立つ国家的な人工知能技術の開発です。

人工知能の世界では2045年がシンギュラリティ(技術的特異点)を迎える予測年となっていますが、アメリカをはじめとするさまざまな国が人工知能分野の研究に乗り遅れまいと、多くの資金を投入しているのです。

 

経済や軍事に役立つ人工知能

では、人工知能が経済や軍事面に与える影響とはどのようなものがあるでしょうか。

まずひとつにはエネルギー問題の解消があげられます。

人工知能を活用すれば、高性能蓄電池システムを使ってエネルギーのピークシフトを実現したり、あらゆる発電効率の改善をしたり、新たなエネルギー創出をすることなどに期待がもたれています。

人工知能の導入によって大幅な省エネ効果が得られ、エネルギー問題の解消へと前進することができるのです。

また、軍事面では、人間が行うには命の危険が大きすぎる地雷の撤去作業などを人工知能に行わせたり、戦争で兵士の代わりに人工知能を搭載したロボットを使うということなどがあげられます。

いまここでざっと見ただけでも今後人工知能が担っていくであろう役割の影響は膨大なものとなることがわかります。

そのため、いまやさまざまな国の政府などが人工知能研究に大幅な予算をさき、研究を進めているのです。